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計測器校正・計量器校正

校正周期の考え方

計測器・計量器校正
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計測器・計量器の校正管理をする上で、定期的に校正を実施する事はとても重要な事です。計測器の種類、材質、使用方法、使用環境などにもよりますが、購入時の精度のまま、1年後や2年後も同様の精度である保証はありません。※未使用のまま保管していても、変動する可能性はありますので、使用前の確認も必要です。

環境 計測器の特性 使用状況
高温多湿 錆びやすさ 使用頻度
温度変化 可動部や接触部の摩耗 出荷前検査
粉塵 樹脂部品の劣化 屋外での使用

図1.校正管理に影響する要因

校正の必要性の一つとして、この精度の変動を発見するためということがあります。校正することで、製品検査に不適切な計測器を使用していないかを監視することが可能です。

不適切な可能性がある外観(左)と適切な外観(右)の圧力計

<校正周期に決まりはない?>

ISO規格に校正周期について記載されています。例えば、ISO 9001:2015の要求事項『測定のトレーサビリティ』という項目には、「測定結果に信頼性が必要な測定機器などは、定められた間隔で又は使用前に校正する」といった旨の記載があります。この定められた間隔(校正周期)については、具体的な日数の記載はありません。その為、校正周期は使用者側で決定する必要があります。
※例外として、法律などによって校正周期が決定されている場合もあります。

校正周期の参考例

・1年周期(校正日1年後の月末)・校正日1年後の前日・半年周期・2年周期etc

<どうやって決めるの?>

使用者側が決定するということは、例えば5年や10年周期でも良いのか?といった疑問もあるかと思います。この疑問に対する適切な回答は難しく、計測器の種類や使用状況などによって「あり」となる場合もあります。当然、校正周期を長くした場合のメリットとデメリットが有るため、不合格となった場合の妥当性確認のコストなども考慮して決定することをお勧めいたします。
※不合格時の妥当性確認については、このページに解説しています。

校正周期を長くした場合のメリットとデメリットの参考例

メリット: 校正依頼する回数・費用が減る。
デメリット:判定基準がある場合は不合格となったときに、前回校正~校正不合格となった期間が長くなる為、妥当性確認する期間が長くなってしまう。同様に、気づかないうちに許容差外れの計測器を使用してしまうリスクが高くなる。

<校正周期を決める手がかり>

計測器・計量器の示す値が変化しているかどうかは、次に校正するまでは不明です。一般的な計測器は、校正周期を1年などに設定する場合が多いと思いますが、数値が変化しやすい使用状況や、測定値に対して高い信頼性を求められる場合は短く、逆の場合は長くすることで、コストを抑え、適切な計量管理が可能となります。

もし、上記の適切な校正周期の設定が不明な場合、最初は校正周期を短く設定し、その変動量と時間をプロットすることで、1年後や2年後の経年変化量を予測し、適切な校正周期を設定する手段の一つになるかもしれません。
例えば、上記プロットを実施することで、短期間の精度の変動量が大きい計測器であることが判明すると、下図1のように次回不合格としないための対策を検討することができます。もし気が付かずに1年周期のまま実施していると、計測器の不合格に繋がり、不適合業務に繋がる可能性があるため、初回の校正周期は短めにすることを推奨いたします。

図2.校正周期半年と1年にした場合の例
図2.校正周期半年と1年にした場合の例

<校正周期を決めた後の管理>

短期間での精度の変動量が小さい計測器の場合は、校正周期を長く設定することで、手離れ期間や校正費用の減少などのコストカットに繋がります。ただ、校正周期を長くする場合や変更する場合は、校正期限切れに気が付かず、校正を出し忘れてしまうケースもあるようです。
当社では標準作業として、一度お預かりした計測器に「次回校正日」を設定させて頂いております。設定された計測器は、「次回校正日」の約1か月前に「定期校正のご連絡」を発信しておりますので、校正周期を変更した場合でも、校正期限切れ、校正出し忘れ等を防ぐサポートをさせて頂くことが可能です。

また、校正周期の決定にお悩みの場合は、当社サービスとして、計測器・計量器管理に長年培った経験を活かした校正周期をご提案することが可能です。
※使用状況などはお客様毎で様々なため、一般的な校正周期となります。

校正周期の決定にお困りのことがございましたら、ご遠慮なくお問い合わせください。

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